【一覧で簡単にわかる】老人ホーム11種類の特徴や違い・費用・選び方

「老人ホームは種類が多くて、どうやって選べばいいのかわからない」と悩んでいませんか？

確かに『老人ホーム』と一言でいっても、実に11種類もあり、入居条件や費用なども様々です。

また、運営主体によっても大きく特徴が異なります。そんな多くの種類の中から、ぴったりとあう施設を選ぶには、どのようなサービスがあり、どんな入居条件があるのか、それぞれの特徴や違いを知っておく必要があります。

そこでこの記事では、

• 老人ホームの種類とその特徴
• 種類ごとの入居条件と費用目安
• 施設の選び方

などについて、まとめて紹介します。

この記事を読んでいただければ、老人ホームの種類や特徴について簡単に理解でき、施設選びの参考にしていただけるはずです。老人ホームへの入居を考えはじめたら、まずはこの記事を参考にしてみてくださいね。

※当該記事に関する個別のお問い合わせは受け付けておりません。
また、記事中の触れられている法的見解についての責任は一切負いかねます。所管の自治体窓口または弁護士などの専門家にご相談ください。

1．老人ホームの運営主体は「公的施設」と「民間施設」の2つ

老人ホームは、運営主体によって大きく2つに分類することができます。

1. 国や地方自治体、社会福祉法人が運営する「公的施設」
2. 民間企業が運営する「民間施設」

これらは、さらに細かく分類されますので、「公的施設」と「民間施設」に、それぞれどんな種類があるのかをみてみましょう。

1-1　国や地方自治体など公的な団体が運営する「公的施設」5種類

主に国や地方自治体など公的な団体が運営する「公的施設」は、「介護保険施設」ともよばれ、社会福祉の視点から、介護度の重い方や低所得者の保護と支援に重点が置かれています。

国の補助金を受けて設立されていることから「民間施設」よりも費用を安く抑えられるというメリットがあります。その分、人気があるため空きがなく入居待ちが長いというデメリットもあります。

種類	特徴
特別養護老人ホーム	寝たきりや認知症など、介護度の高い方が入所でき、終身利用が可能。費用が安く入居希望者が多いため、入居待ち期間が長い。
養護老人ホーム	経済的な理由で在宅サービスを受けることができない方が入所できる。介護施設ではないため介護が必要になると退去しなくてはならない
介護老人保健施設	病院退院後、在宅復帰が困難な場合に医療ケアやリハビリを受けることができる。入所期間は原則3か月。終身利用はできない。
介護医療院	医師や看護師が常駐し、長期入所や終身利用が可能。要介護や認知症の方が入所できる。相部屋であることが多い。
ケアハウス	「一般型」と「介護型」の2タイプがある。「一般型」は、家族からの支援が難しい60歳以上の方なら入居が可能。原則的に介護度や医療依存の高い方は入居できない。一方、「介護型」は専門スタッフによる介護サービスが提供されるので、入居後に介護度が高くなっても退去をせまられることはない。

1-2　民間企業が運営する「民間施設」6種類

主に民間企業が運営する「民間施設」は、高齢者のニーズを満たすことに重点が置かれ、各施設で特色をだすために、設備多種多様なサービスが幅広くあります。

「公的施設」に比べると費用は高めになりますが、その分、身体の状態にあわせて幅広い対応が可能だったり、サービスが充実し、快適な生活を送れるというメリットがあります。

種類	特徴
介護付き有料老人ホーム	一般的には介護が必要な65歳以上の方が対象の施設ですが、介護が必要ない自立の方が利用できる混合型の施設もある。入居条件も幅広く待ち期間が短く、定額のために目安もつけやすい。手厚い介護ケアが受けられる。
住宅型有料老人ホーム	食事や掃除、洗濯などといった生活援助サービスが受けられる。介護サービスは外部のサービスを受ける。介護度が高い方や医療依存度の高い方は入居できないことがある。
健康型有料老人ホーム	介護の必要がない自立生活が可能な方のための施設。そのため、介護が必要になったり、認知症を発症した場合は退去しなくてはならない。サークル活動やイベントなども充実しアクティブに暮らしたい方向き。
サービス付き高齢者向け住宅	60歳以上の方が入居できるバリアフリーの賃貸住宅。安否確認と生活相談が提供される。介護が必要になったら外部サービスを利用し生活できるが、介護度が高くなると住み続けるのが難しくなる。
グループホーム	65歳以上の認知症をもつ方のための施設。施設のある市区町村に住民票がある方のみ入居できる。専門スタッフのサポートのもと、可能な範囲で役割を持ち自立した生活を行う。少人数で環境の変化対応が難しい認知症を持つ方が穏やかに暮らせる環境が整えられている。
高齢者向け分譲マンション	高齢者が住みやすいバリアフリー設計の分譲マンション。生活支援サービスを受けることができる。物件を購入することになるので、売却や譲渡、賃貸など自由に行える。富裕層向けの設備が充実した物件が多い

2．種類ごとの入居条件と費用の目安（月額費用/初期費用）

次に、老人ホームの種類別に費用の大まかな目安や、入居の条件を一覧で確認してみましょう。

※費用は施設の立地・設備により異なります。また、各種ごとの加算費用は含まれていません。

公的施設は「入居一時金」などの初期費用がない場合が多く、毎月必ずかかる「月額費用」も比較的安いのがおわかりいただけると思います。

また、入居条件も介護の必要性がない「自立」のみを対象にしている施設では、介護が必要になったら退去しなくてはならない場合がほとんどです。さらに、近年増加傾向にある「認知症」や、終の棲家にしたい方にとって確認しておきたい「看取り」などへの対応も種類により異なります。

そうした中でも、民間施設の「介護付き有料老人ホーム」と「住宅型有料法人ホーム」は、幅広く対応している施設が多いこともわかります。

3．種類ごとのおすすめの人

ここでは、各老人ホームの入居条件となる介護度や必須条件とともに、施設の特徴から、それぞれおすすめの人をまとめていきます。

3-1　「特別養護老人ホーム」は要介護度の高い方におすすめ

社会福祉法人や地方公共団体が運営し、入居費を介護保険でまかなえるので費用が安く人気があります。

また、入居条件が要介護度3以上となるため、比較的介護度の高い方が優先的になります。そのため、入居待ちも多く、施設によって数年待機することがあります。

レクリエーションなども行っていますが、寝たきりの方など要介護度が高い方も多いことから、身の回りの世話がメインになる傾向があります。施設も古いところは、相部屋になることが多いのでプライベートを大切にしたい方や、施設での生活をアクティブに楽しみたい方には向かない場合があります。

3-2　「養護老人ホーム」は生活保護を受けている自立の方が対象

経済的・身体的・精神的・環境的に自宅での日常生活が困難な方が対象となり、介護施設ではなく、社会復帰を目指す高齢者のための施設です。

そのため、寝たきりなどの要介護度の高い方は入居できません。介護が必要になった場合は在宅介護サービスを利用できますが、常に介護が必要になった場合は退去となります。

入居には地方自治体の審査と措置判断が必要となり、長期入居はできません。

3-3　「介護老人保健施設」は退院直後で自宅での日常生活が困難な方におすすめ

病院からの退院直後やケガなどで、自宅で日常生活を送るのが難しい高齢者のための施設です。

自宅での日常生活を一人でもできることを目的に、身体の機能回復に重点が置かれ、リハビリの国家資格をもった各専門職の指導のもとでリハビリを行います。

原則は3か月の短期入所となります（3か月ごとに退所判定が行われる）

3-4　「介護医療院」は日常的に介護や医療ケアが必要な方におすすめ

日常生活の身体介助や生活支援などの「介護サービス」と、「医療ケア」を行える施設です。医師や看護師が常駐し、痰吸引や経管栄養など、通常の老人ホームでは対応が難しいケアができます。

また長期療養も可能で、緊急対応やターミナルケアや看取りなども行えます。介護スタッフのほかに、リハビリ職もいて身体機能が低下しないよう、その方にあったリハビリなどを行います。そのほかにも、栄養士や薬剤師、ケアマネジャーなどの専門職も常駐しています。

デメリットとしては、相部屋であることが多いので、プライバシーは完全に確保できない点があります。

3-5　「ケアハウス」は身寄りがなく生活に不安がある方におすすめ

「一般型」は食事や掃除、買い物などの生活支援が主なサービスとなります。

医療機関との連携や緊急時の対応は行いますが、介護サービスの提供は行っていないので、介護が必要になった場合は、外部のサービスを利用することになります。また、要介護度が高くなり常時介護が必要になった場合は退去しなくてはなりません。自立した方が多く入居しているので、レクリエーションなども豊富で活気があります。

「介護型」は生活支援に加え、トイレや入浴などの日常生活介助、通院の付き添いなどの介護サービスが提供されます。

入居後に要介護度が高くなっても退去を迫られることがありません。また、施設によっては看取りが可能なところもあります。ただし、認知症や要介護度が高い場合には対応できない施設もありますので、事前の確認が必要です。

3-6　「介護付き有料老人ホーム」は日常的に介護ケアが必要な方におすすめ

専門の介護スタッフによる24時間体制の介護サービスが提供されます。

施設ごとに特色があり、設備の充実や医療連携体制の整っている施設まで幅広く選ぶことができます。費用は高めですが、月額費用がわかりやすく月々の支払イメージがしやすい点があります。一方で、自立の方でも介護費用が発生するデメリットもあります。

有料老人ホームについて詳しく知りたい方は「【有料老人ホームとは】特徴、料金、サービス、一日の生活を簡単開設」の記事もあわせて読んでみてください。

3-7　「住宅型有料老人ホーム」は手厚い介護ケアが必要ない方におすすめ

食事や清掃、買い物などの生活支援のほか、安否確認などのサービスが提供されます。

介護サービスの提供はされないため、介護が必要になった場合は、訪問介護やデイサービスなど、外部サービスを利用することになります。比較的自立の方が多いことからレクリエーションも豊富です。

施設も一般的なところから高級なものまであるので、好みにあった設備の施設を選ぶことができます。入居条件の要介護度は、施設により異なり、自立のみの受け入れや、要介護度が高くなると退去しなくてならない施設もありますので事前確認が必要です。

また、24時間体制の介護サービスの提供がない分、夜間時の緊急対応ができないといったデメリットもあります。

住宅型有料老人ホームについて詳しく知りたい方は「住宅型有料老人ホームとは？5つの特徴・費用・選び方と注意点を解説」の記事もあわせて読んでみてください。

3-8　「健康型有料老人ホーム」はアクティブなシニアライフを楽しみたい方におすすめ

介護の必要がない自立した高齢者のための施設です。そのため、入居中に認知症を発症したり、介護が必要になった場合は退去しなくてはなりません。

サービスは食事や掃除、洗濯、安否確認などの生活支援、イベントやサークル活動などのアクティビティが提供されます。施設内でコンサートなどが行われることもあります。

アクティブにシニアライフを楽しむための設備が充実している施設が多く、フィットネスやプール、カラオケルーム、麻雀ルーム、温泉などを備えているところもあります。また、外出レクリエーションも多く、趣味やサークル活動に没頭して、充実した毎日を送りたい方に向いています。

3-9　「サービス付き高齢者向け住宅」は自立した生活がしたい方におすすめ

高齢者が暮らしやすいバリアフリーのマンション型住宅です。

共同設備として、食堂やお茶ができるような談話室が設けられ、入居者同士の交流も図れます。一般的な賃貸住宅同様、外出制限がありません。入居者の生活相談や安否確認を行うスタッフが駐在しますが、24時間の体制でない場合が多いです。

また、介護スタッフもいません。そのため、認知症や要介護度が高くなると退去を迫られることがあります。

サービス付き高齢者住宅について詳しく知りたい方は「サ高住とは？高齢者向けの賃貸住宅のこと！住むべきオススメの人とは？」の記事もあわせて読んでみてください。

3-10　「グループホーム」は認知症をもつ方が対象

認知症をもつ高齢者のための施設で、認知症ケアの知識や経験のある介護スタッフが24時間体制で適切なケアを行ってくれます。

日常生活は、5～9人のユニットとよばれるグループが生活の基盤となります。これは、認知症の方は環境の変化に対応するのが苦手とされていることから、いつも顔なじみの中で落ち着いた生活ができるようにするためです。

また、グループホームの特徴として、認知症ケアの一環とした食事の準備や洗濯掃除などの家事を役割分担をもちながら生活します。この他にも、認知症の症状を緩和したり遅らせるための取り組みが多くされています。さらに、地域交流や季節ごとのレクリエーションなども充実しているので、社会や人との関わりを持ちながら生活を送ることができます。

なお、グループホームでは認知症であっても、身の回りのことがある程度自分でできる必要がありますので、介護度が高くなった場合、施設によっては退去しなくてはならない場合があります。

グループホームについて詳しく知りたい方は「グループホームとは？認知症ケアに特化したサービス・費用・選び方」の記事もあわせて読んでみてください。

3-11　「シニア向け分譲マンション」はアクティブに過ごしたい方の住み替えにおすすめ

バリアフリーなど高齢者が住みやすいが設計の分譲マンションです。

所有財産となることから、購入後の売却・譲渡・賃貸を自由に行うことができ、室内のリフォームも自由に行うことができます。

また、設備もフィットネスジムや温泉、シアタールーム、レストランなど、マンションの特徴として充実させているところが多くあります。加えて、サービスもコンシェルジュサービスや食事の提供、家事サポート、緊急時対応、見守りなど多彩です。

一方で、介護は外部サービスを使用することになるので、要介護度や認知症の症状が重度化すると住み続けるのが難しくなるというデメリットもあります。さらに、あくまでも個人の所有であり施設規定がないために、隣人が認知症発症などでトラブルになったりしても、退去させたりすることができません。

シニア向け分譲マンションは、娯楽施設やレクリエーション設備が揃った環境で、悠々自適な生活をしたいアクティブシニアの住み替えにおすすめです。

4．施設の選び方

入居後に後悔しないために、入居の目的を明確にして、費用や設備、対応してほしいサービスがあるかどうかを事前にしっかりと確認しましょう。

4-1　入居の目的やタイミングから希望をまとめる

入居のタイミングや目的になどでも選ぶ施設は変わってきます。また、費用も継続して支払うことが可能な範囲にすることが必要です。

施設探しをする前に以下を一つの参考にして、必要な事項をまとめましょう。

1. 入居理由：一時的なものか終の棲家とするのか、介護・看護の必要性、生活面の不安なのか将来の安心のためか　など
2. 予算：手持ち金、財産処分など
3. 求めるサービス内容：手厚い介護、自立支援、食事、レクリエーションやイベントなど
4. 設備：居室や共有スペース
5. 立地・エリア：住み慣れた地域にするかそれ以外でもよいか、交通の利便性、自然環境など
6. 医療・リハビリ体制：医療ケア、認知症の度合い、身体状況

4-2　情報収集のために資料請求＆見学をする

入居する方にあう施設を選ぶために、まずは施設の情報を集めましょう。

資料は施設に直接電話するかホームページなどで請求できます。施設の特徴から費用など基本的なことが記載されているのでしっかりとチェックしましょう。

また、パンフレットなどの資料だけではわからないことがありますので、必ず施設見学をしましょう。

資料やホームページだけでは実際の施設の雰囲気や生活の様子を確認することはできないので、複数の施設を見学することが大切です。3件以上の複数を見学すると、それぞれの特徴も明確になり、入居する方にあった施設を選ぶことができます。

見学をする前に「【12項目のチェックリストつき】老人ホーム見学のポイントをご紹介」の記事も参考にしてください。

4-3　迷ったらプロに相談する： 3つの窓口

入居の目的やタイミングは決まったら、資料請求などの前にプロに相談するのもよいでしょう。施設の特徴や様々な情報を持ちあわせているので、条件にある施設の提案をしてくれます。

それぞれ相談する窓口は以下の3つです。

ケアマネジャー＜在宅介護サービスを利用している方＞

すでに在宅介護サービスを利用している場合は、担当のケアマネジャーに相談しましょう。

近隣の介護施設の情報に詳しく、利用者の状況も把握していることから、その方にあった施設提案をしてくれます。

地域包括支援センター：＜要支援の方や介護認定を受けていない方＞　

要支援の方や介護認定を受けていない方は地域包括支援センターに相談しましょう。

地域の介護施設に関する情報や資料の提供、相談など幅広い相談が可能です。

地域包括支援センターについてはこちら「地域包括支援センターとは介護のよろず相談所！高齢者のお困りごとに対応」をご覧ください。

民間の紹介センター 　

介護施設を紹介する民間の施設も増えてきています。例えるなら、不動産屋さんのような感覚で、老人ホームの情報を得ることができます。

また、紹介センターによっては、見学や契約までサポートしてくれるところまであります。

5．よくある質問

老人ホームの種類について、よくある質問をいかにまとめましたので参考にしてください。

Q1　在宅介護と施設入居のどちらを選ぶべきか悩んでいます。

在宅介護は、住み慣れた自宅で暮らし続けられるというメリットがあります。デイサービスや訪問介護などを利用した場合は、費用も負担が少なくて済みます。その一方で、慣れない介護の安全面や、介護する方の心身への負担も大きくなります。

施設では、常に介護のプロに任せることができ、緊急時にも対応してもらえる安心感があります。デメリットとしては、やはり費用負担が大きくなるという点です。

費用面に、毎日介護を続ける方の負担も加味して、在宅介護を継続するか、施設に入居するかを検討するのがよいでしょう。

Q2　年金だけで入居できる老人ホームはありますか？

不可能ではありませんが、簡単ではありません。

月々の費用のほかに多くの場合は初期費用など、まとまった費用が必要になりますので入居までにある程度の貯蓄が必要になります。

また、老人ホームは施設の立地や設備によっても費用がかわってきますので、場所にこだわりがなければ、地方に目を向けて年金内に月々の生活費が収まる施設を探すことも一手です。

自治体によって独自に助成していることもあります。このほかにも、負担軽減制度や生活保護受給についても確認しておきましょう。

あわせて「老人ホームの費用は年金だけでまかなえる！？できない場合の対処法も」の記事も読んでみてください。

Q3　生活保護でも入れる老人ホームはありますか？

生活保護や低収入でも入居できる施設はあります。

入居条件が要介護3以上や人数を制限している場合もあり空きがない場合があります。まずは、ケースワーカーや在宅介護サービスを利用している場合は担当のケアマネジャーに相談をしてみましょう。　

Q4　元気なうちから入れる老人ホームはありますか？

健康型有料老人ホームをはじめ、介護を必要としない「自立」の方が入れる老人ホームがあります。

こうした施設では、レクリエーションやイベント、サークル活動など趣味をサポートするサービスが活発に行われるところが多くあります。また、シニア向けの分譲マンションなど老後を楽しむための設備が充実したものもあります。

さいごに

いかがでしたか？

老人ホームの種類や、それぞれの違い・特徴なども理解いただけたのではないでしょうか。

最近では、元気なうちから老後の住まいについて考える方も増えています。また、人気のある施設は、入居待ち期間も長かったりするので、早いうちから、どのようなシニアライフを過ごしたいか決めておくのがおすすめです。入居後も自分らしく、望んだ生活を送るためにも各施設の特徴をしっかりと知っておきましょう。

この記事を参考に、自分らしく安心して暮らせる施設に巡りあえるといいですね。

※当該記事に関する個別のお問い合わせは受け付けておりません。
また、記事中の触れられている法的見解についての責任は一切負いかねます。所管の自治体窓口または弁護士などの専門家にご相談ください。